Windows 7も初の公開デモンストレーション Web版オフィスも披露、マイクロソフト
Windows 7の『カメラや電話、プリンタなどの外部デバイスを一括管理可能な「Device Stage」機能』というのは気になりますね。「Webブラウザで利用可能なオフィス・スィート」と言う事ですから、この機能を利用するにはやはり新しい Officeを買わないといけないのですね。MSの幹部によると、Windows 7は2009年中にリリースしたい、との事ですが、スケジュールが遅れるのがMSの常ですからね。私はTechNetを購入し続ける予定ですので、OSと Officeは手に入ると思います。しかしクラウドコンピュータOS「Azure」との切り分け、製品戦略とかはどうする予定なのでしょうか？
（お詫び：最初は「MS,PDC2008終える」でしたが、まだ開催中のようです。タイトルを変更しました。）
マイクロソフトは、「Windows Vista Service Pack 2」のベータ版を米国時間10月29日にリリースすることを明らかにした。正式版のリリースは2009年前半になる予定だ。
Microsoftは米国時間10月24日、「Windows Vista Service Pack 2（SP2）」のベータ版を10月29日にリリースすることを、ブログ記事で認めた。
Windowsを担当する幹部のMike Nash氏は、ブログで次のように述べた。「われわれはシングルサービサビリティモデルを採用したので、これらの改良点は、Windows Vista（クライアント）と『Windows Server 2008』（サーバ）の両方をカバーする単一のサービスパックに組み込まれている。これにより、顧客にとっての実装とテストの複雑さは最小になるはずだ」
Microsoftは10月20日の週に入って、Vista SP2に取り組んでいることを明らかにしたが、詳細は明かさなかった。しかし、同社のサポート情報ページに10月2日掲載された文書は、ベータ版がまもなく登場することを示唆していた。
Blu-rayのサポートのほかにも、MicrosoftはVista SP2で「Bluetooth 2.1」のサポートを追加し、同社のデスクトップ検索技術の最新版「Windows Search 4.0」を組み込む予定だ。
ただしMicrosoftは、Vistaへのアップグレードを検討しているユーザーに向けて、SP2を待つことなくアップグレードするよう推奨した。
Nash氏はこう述べている。「皆さんから尋ねられるだろうと予想がつく1つの質問は、『SP2まで待つべきだろうか？』というものだ。実際のところ、『Windows Vista SP1』は素晴らしいプラットフォームで、Windows搭載の新しいPCで入手できるし、Windows Vistaの『ゴールド』リリースをインストールしたシステム向けの無料ダウンロードとしても入手できる。SP2が出荷された時にはそちらを推奨するが、現在において最良の選択肢はWindows Vista SP1だ」
更新情報：SP2のリリース時期について尋ねたが、Microsoftは、SP2の最終版リリース日について話すのは時期尚早だと回答した。
「いつものように、最終版のリリース日は品質に基づくものであり、われわれはベータテストで顧客およびパートナーからのフィードバックを調査し、その後で最終版の配布日を設定する」と、Microsoftの関係者は述べた。
今回の発表は、10月27日に開幕する「Professional Developer Conference」（PDC）に先んじて行われたが、Microsoftは、PDCで「Windows 7」の詳細を明らかにするとともに、開発者にプレベータ版を配布する見込みだ。
更新情報2：ZDNetのブロガーであるMary Jo Foley氏が指摘したとおり、Vista SP2の最終リリースは2009年前半になる予定だ、とMicrosoftは同社サイトで述べている。
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Vista SP2が来年前半リリース予定だそうです。SP1の時は、それに対応したソフトにUpgradeしないといけませんでしたが、多分今回もそうなんでしょうね。対応製品に注意が必要です。
WIRED VISIONによると、イスラエルのレホボトにあるワイツマン科学研究所の研究チームが、培養したニューロン(神経細胞)を使って計算回路を作り出す方法を開発したとのことだ。神経細胞を寄せ付けない物質でガラス板をコーティングし、そのコーティングを削り取ることによって回路パターンを彫り、そこに神経細胞を置いて接着剤で接着することによってANDゲートおよびダイオード様の働きをする回路を製作したとのことである。
首の後ろの接続ジャックにケーブルを挿し込むことによって機械と接続できるようになるのはいつのことでしょうか。
論文(Reliable neuronal logic devices from patterned hippocampal cultures)はNature Physicsに掲載されている。
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なんか、最後の部分は思いっきり飛躍していますが、神経細胞から簡単な計算回路が作れるようになったのです。実用化のめどとか不明で、具体的に研究成果がどういういう風に応用されるか不明ですが、シリコン等を使った回路に神経細胞が使えるようになったのは画期的なのですかね。ニューロコンピュータの領域なのでしょうか？
「中国人に商品を買ってもらう場合にアジアのイメージがある方が有利」
2007年にサービスを開始した「.Asia」（ドットアジア）を推進する香港のDotAsia Organization、遠藤淳氏は話す。ドメインは、co.jpや.comなどURLの最後につくインターネット上の「住所」にあたる。インターネットドメインを管理する非営利団体のICANNは2006年12月の年次会議で、.Asiaを申請していた香港の非営利組織DotAsia Organisationと登録契約を締結した。
ユニークなドメイン名は他にも多い。ICANNが承認したものには、欧州連合が新設した「.eu」、旅行業界用の「.TRAVEL」、カタロニア言語や文化コミュニティ用の「.CAT」、個人や企業の連絡先用の「.TEL」などがある。ちなみに、アダルトサイト用として申請された「.XXX」やスパムフリー電子メールの送受信者用の「.MAIL」は正式に却下されている。
「アジア太平洋のインターネット進展が目的」という.Asia。日本企業が利用する場合に考えられるのが、中国をはじめとしたアジア市場で自社の商品を購入してもらうためのインフラとしての利用だ。
例えば、中国人向けに服をネット販売したいアパレル企業にとって、日本向けの印象が強いco.jpよりも、.Asiaの方が中国の消費者により特化した印象を与えられるかもしれない。実際に、ジーズンメーカーの米Levi Straussは、アジア市場向けに.Asiaを利用した販促ページを開設しており、アジア市場開拓の糸口の1つにしている。
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「.Asia」というＴＬD（Top Level Domain)が、ICANNに既に申請されて認可されているとは知りませんでした。「.jp」では日本にアレルギーがある人には駄目でも、「.Asia」なら良いかもしれませんね。中国だけでなく、アジア全体にニュートラルですし。目をつけた香港のNPOも良いところ見ていますね。アジア全体をターゲットにしたWebサイトに有効ですね。これからどんどん使われるかもしれません。
2008/10/23
日本科学技術連盟は10月23日、ソフトウェア品質技術者を対象とした資格認定制度を2008年12月から実施すると発表した。
同制度は「初級」「中級」「上級」の3段階の資格で構成され、2008年12月19日に「ソフトウェア品質技術者初級資格試験」が行われる。試験料は1万500円（税込み）。中級と上級は順次実施する予定だという。資格試験のベースは、2007年11月に同連盟が公開した「SQuBOKガイド第1版」。
試験は複数の選択肢から正解を選ぶタイプの問題で、40問出題される。合格ラインは非公開としている。試験時間は60分。同連盟 東高円寺ビル（東京都杉並区）で行われる。
同連盟では、エンタープライズ系・組み込み系を問わず、ソフトウェアの品質事故が頻発していることを挙げ、ソフトウェアの品質向上には一部の人員だけではなく、組織全員が関与する必要があると主張。品質保証スタッフ以外に、開発者やテスト技術者、プロジェクトリーダーやマネージャなど、組織のすべての人員がソフトウェア品質向上に関する知識を身に付けることが重要であると、同制度の実施の背景を説明している。
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最近、ANAのシステム障害やJR東の東京−大宮間の不通等のシステム障害が出ていますが、そういう中、「ソフトウェア品質技術者」という資格ができるようです。初級だから選択式なんでしょうが、中上級では論文記述とか必要ですよね。とにかく、IT業界が1つの対策を打とうとしています。
分析：オンライン小売業のAmazonは、IBMやOracle、Googleなどと違って、クラウドコンピューティングへ参入しそうな会社には見えなかった。だが、Amazonは社内で培った技術を活用し、ビジネスに展開する方法を発見した。ここではAmazonのEC2プラットフォームと、それが開発者にとってどのような意味を持つか検証したい。
ここ数年、「クラウドコンピューティング」という言葉はあらゆる場所で耳にする。だが、さまざまな産業で仕事をしてきたわたしの経験から見て、実際にその言葉の意味を正しく理解している人はまだ少ない。最近、Amazonは同社が考える「クラウドコンピューティング」の世界に市場参入した。本稿では、Amazonの目指すものがいったいどこにあるかを探る。
Amazonがクラウドコンピューティングビジネスに参入するとは誰も考えなかったに違いない。そのあたりのビジネスは、IBMやOracleの領域であるからだ。
ではなぜAmazonはこの世界に足を踏み込むことになったのか？ Amazonのサイトにアクセスし、ログインすると、個々のユーザーにカスタマイズされたストア画面が現れる。そこにリストアップされた「おすすめ商品」は、cookieに保存された情報を元にブラウザが表示しているのではなく、 Amazonのサーバが瞬時に判断して表示しているのだ。
Web開発者にとって、こうした仕組みを用意するのはそれほど難しくない。ユーザーがログインしたとき、最後に購入した商品を検索し、類似の商品をデータベースに照会して、その結果をページに表示するだけだ。ただし、1つ大きな問題がある。現実的に数百万人のユーザーに対し、数行程度のコードでそうした計算を同時かつ瞬時に実行することは可能だろうか？
ほとんどのWebサーバは、もちろん十分パワフルではあるが、そのような計算処理を実行できる性能は持たない。Amazonのエンジニアたちも当然、膨大な量のデータベーストランザクションとソフトウェア計算を高速で実行できる新しい仕組みを考え出さなければならなかった。彼らの選択したソリューションは、複数のコンピュータが連携し、それぞれに割り当てられたシンプルなタスクを同時に実行する分散コンピューティング方式だった。
コードを書ける人間は大勢いる。だが優れたソフトウェアを開発するには、チームを組むことが不可欠だ。ときにはソフトウェア会社が全社で取り組む必要さえある。ソフトウェア開発者として、わたしはそうしたことを説明しなければならない状況を何度も経験してきた。特殊な産業をカバーする高度に専門化したソフトウェア会社が存在する理由は、そこにある。なぜ企業は自力でソフトウェアを開発できないのか？ それはソフトウェア開発が本業ではないからだ。ほとんどの場合、企業にとって最もコスト効率に優れたソリューションは、その分野の専門ソフトウェア会社から製品を買うことである。
ただし、このルールには例外もある。必要とする市販のソフトウェアが存在しない場合だ。Amazonを見てみよう。同社の本来のビジネスは書籍の販売だった。最近ではまるで百貨店のような品揃えになったが、巨大な顧客ベースを維持するために、Amazonはそれらを効率的に管理できるハードウェアとソフトウェアの両方が必要だった。ところが不運なことに、Amazonの創業初期のころ、そうしたシステムは市場に存在しなかった。Amazonのエンジニアは自分たちで構築するほかなかったのである。
彼らは事業展開のために、大規模な分散システムの構築を目指した。だがシステムが完成してみると、自分たちの手の中に何かとてつもなく大きなものがあることに気付いたのだ。それはAmazonだけでなく、他の大勢の人々が利用できる可能性を秘めていた。それが2002年に運用を開始した「AWS（Amazon Web Services）」である。
AWSというアンブレラシステムは、その後さまざまな技術を包含していった。その1つが「Amazon Elastic Compute Cloud」と呼ばれる技術、すなわち「EC2」である。
AWSを開発していたころ、Amazonのエンジニアはオペレーションを複数のコンピュータにシンプルに分散するだけでなく、それぞれのコンピュータが必要なときのみ、自分のサービスを提供する仕組みにした。
例えば、誰かがAmazonのサイトにログインし、特定のDVDを検索したいと考えているとしよう。そのとき、ユーザーがコメントボードを利用しないなら、サーバがストレージスペースを割いてコメントボードをハンドリングしなければならない理由は何もない。Amazonは必要なときのみリソースを割り当て、不要になったら解放できる巨大な分散システムを構築した。
小規模なWebサーバ環境では、こうしたアロケーションはかなり一般的だ。プログラマが必要に応じてオブジェクトを割り当てる方法を知っていれば簡単に実現できる。大規模システムの場合も、いまやこうした方法がきわめて重要になってきた。クラウドコンピューティングのコンセプトが登場した理由はそこにある。クラウドコンピューティングの世界では、それぞれの大規模Webサーバが特定のタスクに特化したサービス主体になる。それらのサービスは個別のハードウェアで実行される。他のコンピュータ上で実行するソフトウェアは、必要に応じてそれらのサービスにアクセスする。
こうした仕組みがクラウドコンピューティングだ。つまり複数のシステムが相互にサービスを提供し合う環境である。ソフトウェアはサービスとして機能する（ゆえに「ソフトウェア・アズ・ア・サービス」と呼ばれる）。ただ、クラウドコンピューティングの場合、個々のシステムは通常、それ自体が大規模だ。それらは個別のWebサービスというだけでなく、むしろ巨大なデータウェアハウスのようでもある。それらのシステムが連携し、1つの巨大なサービスとなってインターネット上に展開されたとき、それはクラウドと呼ばれる。
最新のクラウドはSaaS、グリッド、そしてユーティリティコンピューティングにアドバンテージを持つ。その理由は？
このコンセプトをさらに掘り下げてみよう。個々のサービスは必要に応じて利用できるように構築されている。例えば、あるユーザーが自社のソフトウェアでそれらのサービスを利用したいと考えたとしよう。Web上で実行するソフトウェアに、それらのサービスを組み込めば高い利便性が得られるはずだ。しかし、必要なサービスは一部だけであり、利用できるサービスすべてを組み込みたいわけではない。
AmazonのEC2の狙いはそこだ。ユーザーはAmazonのクラウドにスペースを借り、必要とするパーツや利用した分だけ使用料を支払えばよい。ユーザーはソフトウェアの実行中、自由にスペースを割り当てることができる（仮想的にコンピュータを追加するようなものだ）。ユーザーはすべて利用できるが、課金されるのは実際に利用した分だけである。
顧客にとってこうした仕組みは大きなメリットだ。1日数百万件のトランザクションを処理できる巨大なシステムで自社のソフトウェアを実行できる一方、そうした物理的なハードウェアを自前で持つ必要がないからだ。また、データセンターに設置された物理PCの仮想領域を求めてホスティングサービスを契約する必要もない。顧客は、まさに大手プレーヤーと同等のパワフルなソフトウェア機能を手にすることができるのだ。
このようなアプローチのクラウドコンピューティングは、なにもAmazonの専売特許ではない。Amazonが自社のシステムを「Elastic Compute Cloud」と呼ぶのは、伸縮性（elastic）があるとエンジニアたちが考えているからだ。ユーザーのソフトウェアは瞬時にサービスをリクエストでき、実行中も必要があればリソースを増やし、不要になれば解放することができる。言い換えれば、ソフトウェアは伸縮自在で、必要に応じて拡大縮小でき、利用したサービスの分のみ課金される。固定的なリソースに固定的な月額使用料を支払う伝統的なホスティングサービスとは、その点できわめて対照的だ。
一方、従来のホスティングと類似する点もいくつかある。顧客がEC2でアプリケーションを実行するとき、小さなホスティングプロバイダが提供するような仮想サーバが作成される。ユーザーのシステムはそこから必要に応じて追加的に仮想サーバを増強していくことができる。これらの追加的な仮想サーバは基本的に最小単位で増減できる。
顧客のソフトウェアは、実行中、追加的な仮想マシンの必要性を判断できるように設計されているかもしれない。そしてソフトウェアは、あるとき膨大な量の計算を行う必要性に迫られるが、現行の仮想マシンをそのプロセスに集中させたくないと考えるかもしれない。その場合、顧客はスタンドアロンPCのパワーを持った第2の仮想マシンを1台アロケートし、そのプロセスを実行させることができる。データ処理が完了したら、第2仮想マシンは第1仮想マシンにその結果を提供し、シャットダウンしてAmazonの別の顧客がプロセスタイムを利用できるようにする。
このような伸縮性に富むコンピューティング環境を構築するためには、強大なコンピューティングパワーと、おそらくそのタスク専用のコンピュータがぎっしり並んだサーバルームが必要になる。また、エンジニアたちは複数のコンピュータを利用し、必要に応じてアロケートできる複数の仮想マシン上で効率的に機能するシステムを構築するように求められる。
小さなプロジェクトのはずが、突然大掛かりなものになってしまう。若い野心的なプログラマであれば、誰でもそうしたシステムを開発したいと思うだろう。だが前述したように、問題は自分たちの本業が何かということだ。彼らが構築しようとしているシステムは決して平凡なものではない。1人のプログラマが週末をつぶして書き上げるような代物ではないのだ。
Amazonがオファーしたもの――顧客のアプリケーションをオンデマンドで拡張し、かつ技術的な詳細や自前でデータセンターを運用する場合に生じる経済的な問題をいっさい心配させない大規模並列処理インフラストラクチャ――に、多くの企業が引き寄せられた理由はそこにある。
本稿を準備するにあたって、わたしはアーキテクチャ関連を含め、Amazonのオフィシャルドキュメンテーションを詳細に調べた。それを元に、ここでEC2アーキテクチャやAWSの他の側面がどのようなメリットをもたらすか、例を挙げて説明したい。わたしの興味を引いたものは、数百万ページの文書をある形式から別の形式に、例えばMicrosoft WordからPDFに変換する必要のあるシステムの例だ。
そうした変換を行うデスクトップアプリケーションは星の数ほどあり、Webサーバで提供されているものも多い。それらはユーザーがドキュメントがアップロードするとPDFに変換してくれる。
ここで、世界中からユーザーがアクセスし、ドキュメントをアップロードできるWebサイトを想像してみよう。ときには数万件のドキュメントが順番待ちすることもある。そのようなジョブは、悪夢以外のなにものでもない。わたしならいますぐ退職願を書き、そんなシステムなど存在しない国へ移住するだろう。
だが、クラウド環境でやるなら話は別だ。大規模並列処理環境であれば、そうしたシステムに対応するのは簡単だし、おそらくわたしは携帯電話のスイッチをオンにしておく必要すらないだろう。夜はベッドで深い眠りにつくことができるに違いない。
EC2環境は、Javaで記述された分散アプリケーション開発用オープンソースフレームワークの「Hadoop」など、すでに実績のあるさまざまな技術の上に構築されている（もちろん、Javaはヘビーデューティなタスクをハンドリングできる）。
Amazonは仮想マシンを提供すると前述した。仮想マシンをセットアップするとき、ユーザーはAMI（Amazon Machine Image）を指定することで、どのようなマシンにするか選択することが可能だ。例えば、1.7GBのメモリと160GBのストレージを持つ2007 32-bit Xeonプロセッサをベースとする標準Linuxディストリビューションの仮想マシンも、簡単にセットアップできる。そこからユーザーは必要に応じて別の仮想マシンを立ち上げることも可能だ。現在、上限は20台に制限されているが、大口顧客はAmazonと別途協議できるようになっている。
Amazon EC2のメインサイトには、EC2の概要説明とともに、AMIコンフィギュレーションのリストや、さまざまな開発者のホームページやドキュメンテーションへのリンクが掲載されている。
プログラマであれば、Hadoop開発者が作成したEC2上で稼働するサンプルを見たいに違いない。Hadoop開発者の1人で、EC2プロジェクトにも関わったトム・ホワイト氏によって記述されたチュートリアルには、いくつかのサンプルコードやアーキテクチャの解説、さまざまなヒントが含まれている。
Amazonはまた、チュートリアルの他に、オフィシャルドキュメンテーションやツール類など、膨大な量の開発者向けリソースを用意している。
EC2のメインページに加え、このテクニカルドキュメンテーションのページをチェックすることも推奨したい。ここには初心者ガイドや開発者ガイドへのリンクが含まれている。
Amazonは開発者を支援するためのツールをいくつか提供している。システムのコンフィギュレーションを実行できるコマンドラインツールなどだ。例えば、このページに1つのツールセットが用意されている。Webサービスを登録したり、立ち上げたりするためのツールだ。
また、このページでも、の開発者向けのツールがいくつか手に入る。仮想マシンをセットアップするためのツール群だ。
AmazonはさまざまなQ&Aを含む大きなディスカッションフォーラムも用意している。
当初、わたしはAWSに懐疑的だった。とくにAmazonがクラウドコンピューティング市場へ参入することには疑問を持った。確かにクラウドコンピューティングはクールに見えたが、その時点で重要なポイントをまったく理解していなかったのだ。しかし、いまは違う。数百万人のユーザーがクラッシュせずにアクセスできる拡張性の高いWebソフトウェアを想像してみればよい。実にパワフルな武器ではないか。それがEC2なのである。わたしはいまやすっかり納得させられた。
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結論にも書いていますが、AmazonのEC2が確かにパワフルな武器だと思います。Amazonは本来ならMicrosoftやOracleの領域と言えるクラウドコンピューティングに参入してきました。自社でやってきたノウハウがあれば容易に可能でしょう。クラウドコンピューティングはAmazonにアドバンテージがありそうです。
10月22日12時13分配信 ＠IT
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グーグルとOHA（Open Handset Alliance）は10月22日、携帯電話向けプラットフォーム「Android」のソースコードを公開した。初のAndroid搭載端末「T-Mobile G1」の発売に合わせた格好だ。 ソースコードはAndroidオープンソースプロジェクト（http://source.android.com/）から無償でダウンロードできる。開発者やユーザーは、自由にプログラムを追加したり、改変したりできる。 AndroidにはARM向けのLinuxカーネル、システムライブラリ、Javaで書かれたプログラムを実行するランタイム「Dalvik VM」、アプリケーションフレームワークなどが含まれるほか、電話機能、Webブラウザ、メールアプリケーション、電卓、カメラなど基本アプリケーションも含まれる。コードの大部分はApache 2.0ライセンス、Linuxカーネルのパッチなど一部はGPLv2でライセンスされる。 Linuxカーネルは携帯電話向けに省電力機能やシェアードメモリ機能を追加してあるほか、スケジューラも最適化しているという。システムライブラリとしては、レンダリングエンジンの「WebKit」、ApacheプロジェクトによるJava SE実装の「Harmony」、SSL/TLSプロトコル実装の「OpenSSL」などオープンソースのものが多く含まれる。これに加え、メディアコーデックやOpenGL ES 1.0ベースの2D/3Dグラフィックス、音声認識などAndroidプロジェクトで開発したライブラリが含まれている（詳細な機能一覧）。 ------------------------------------------------------------ ついにGoogle Androidソースコードが公開されました。とても読んでる暇は無いけど、Android、どんどん進んでいってるみたいですね。 |
「いけない言葉は罰金」Photo: danhodgett/Flickr
米Microsoft社が、音声ストリーミング・データをリアルタイムで検閲する技術の特許を認められた。同社のオンライン・ゲーム・サービス『Xbox Live』を通じて、『Halo』ファンのティーンエージャーたちから侮辱的な言葉を浴び続ける日々も終わりに近づきそうだ。
この技術は、リアルタイムまたは保存されている音声ストリーミング・データを処理して、「望ましくない語句に関して、意味がわからないか、聞き取れないように変更した検閲済みの音声を作り出す」ものだ。
この技術が、Microsoft社のオンライン・ゲーム事業に直接適用されるかどうかは確認されていないが、Xbox Liveが同社の手がける音声依存型のサービスで最も重要なものであることは確かだ。
一方で、『Ars Technica』の記事が指摘しているように、放送会社にとっては非常に貴重な技術になるかもしれない。放送会社各社はこの数年間、地上波放送で不適切な内容が放送される場合に米連邦通信委員会 (FCC)から科される巨額の罰金に、ますますおびえるようになっているのだ。
[過去記事「「誰からの電話か音声認識で判断」Microsoft社が特許取得」では、音響技術を利用して発信者の身元を確認する同社の特許技術について紹介している]
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Microsoftが、恐らくはゲーム機ＸＢｏｘに搭載する予定の「リアルタイム検閲技術」を開発し特許を取ったようです。別記事では、（2007年6月の記事ですが）音声認識で誰からの電話か判断できる技術の特許を持っているようです。良い方向に使ってもらえれば良いんですが（例えば、放送会社のライブ放送で不適切発言を削除する）、国家が使うと怖い方向に行きそうな気がします。
aac 曰く、
無線LAN搭載の小型インターネット端末ガジェット「Chumby」が、10月23日より日本でも販売開始となります。価格は2万9,400円で、以前のストーリーにある通り「ジークス」が国内での正規代理店となっています。
ChumbyはCPUとしてARMを搭載し、無線LANやタッチパネル液晶、スピーカーを備えた小型ガジェットで、OSにはLinuxを採用。Flash Lite 3がインストールされており、Chumby上で動くウィジェットを自由に開発することもできます（技術評論社の記事）。
ちなみにChumbyは米国では179.95ドルという価格で売られていますが、これまでは国内で入手するのは難しい状況でした。興味を持っている方、検討してみてはいかがでしょうか？
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正直、全然チェックしていませんでした。「Chuｍｂｙ」（Chumbyの日本語ホームページです。非常に興味をそそられます。）なかなか画期的なアイテムだと思います。約３万と高価ですが、買ってみる価値あるのではないでしょうか？いろいろなウィジエットも使えるみたいだし。
正式名が「Windows 7」となった次期バージョンのWindowsだが、コードバージョンは「Windows 6.1」だ。これに込められたマイクロソフトの意図を考察してみよう。
そもそも開発コード名だったし、比較的シンプルな名称だ。それに、「7」という数字は一般にラッキーナンバーとされている。（少なくともここ米国ではそうだ）。
しかし、MicrosoftのゼネラルマネージャーMike Nash氏が米国時間10月14日のブログ投稿で説明しているとおり、7という数字にたどり着くまでに、Microsoftは少しばかり奇妙な計算をしている。Nash氏の文章を以下に掲載する。
Windowsのいちばん最初のリリースは「Windows 1.0」だった。2番目のリリースが「Windows 2.0」で、3番目が「Windows 3.0」だった。
ここから、話が少々ややこしくなる。Windows 3.0の次のバージョンが「Windows NT」。これはコードバージョンを「Windows 3.1」としていたものだ。そして、バージョン「Windows 4.0」の「Windows 95」が登場する。そのあとが、「Windows 98」「同 98 SE」「Windows Millennium」で、コードバージョンで言うと、それぞれ「4.0.1998」「4.10.2222」「4.90.3000」となる。つまり、 Windows 9xシリーズのコードバージョンはすべて、4.0系列のものだった。
Windows 2000のコードバージョンは5.0だった。そのあと、5.1を「Windows XP」の名称で出荷した。XPはメジャーリリースだったとはいえ、アプリケーションの互換性をいちばんに重要視したため、コードのバージョンナンバーを変えたくなかった。そして次が「Windows Vista」となるわけだが、これのコードバージョンは6.0だ。それで、論理的に次の重要なリリースであるWindows 7を、Windowsファミリーで7番目のリリースと位置づけている。
とまあ、そういうわけだ。
しかし、おそらくそれより注目に値するのが、Vistaはコードバージョン6.0だったが、Windows 7は実際にはバージョン7.0ではないという事実だ。7.0ではなく、バージョンは「Windows 6.1」になるという。
Microsoftは、Windows 7という名称とともにこの微妙な状況を進んでいる。Microsoftは、IT関係者にはWindows 7がWindows Vistaと大きく変わっていないことを一目で確実に伝えようとし、同時に消費者には、これはVistaからの大幅なアップグレードだと伝えようとしているのだ。
Nash氏は先ほどの投稿記事で、いささか強引な説明を試みている。
「XPのバージョン番号を5.1としたことで、APIの互換性をチェックするときに開発者の役に立つことがわかった。また、Windows VistaのコードにWindows 6.0というバージョン番号をあてたとき、これを再確認した。つまり、メインのバージョン番号を変えると、アプリケーションの互換性の問題を引き起こす可能性があるのだ。そこで、われわれはWindows 7のコードをWindows 6.1というバージョン番号で出すことに決めた。実際の製品で、「cmd.exe」やコンピュータのプロパティに表示されるバージョン番号は、この数字になる」と、Nash氏は書いている。
しかしNash氏は、この決定の意味を過剰に読み取ってはならないと、消費者に訴えかけている。Nash氏は、「バージョン番号に6.1を使うことが、Windows 7の類似性を示すものになるのではないかという懸念もいくらかあった」と記した上で、「そうではない」と断言している。
もちろん、本当にそうかどうかは、2週間後にMicrosoftがWindows 7の初のコードを開発者に渡して、同OSはどのような点がアップデートされたかをすべて、明らかにしたときにわかる。そうなれば、われわれも、 Windows 7がどれくらいすごいものか（そうでないか）が、より正しく判断できるだろう。
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なんかややこしいですね。これならXPやVistaのようにはっきりと分かる製品名をつけた方が混乱が無いと思います。Windows 7ではバージョンを返すAPIが”6.1"と返すわけですね。
無用な混乱を（一部の技術者だけですが）招かないためにもWindows7、名前を変えた方が良いと思います。
クリックジャッキングとは、Webページ上でユーザーのクリックを乗っ取る攻撃手法のこと。2008年9月に報告された。Webページに細工を施すことで、ユーザーが意図しないリンクやダイアログをクリックさせられる危険性があるという。Internet Explorer（IE）やFirefoxなどの主要なブラウザーのほか、Flash Playerなどのプラグインソフトが影響を受けるとされる。
クリックジャッキングの悪用方法の一つは、ソフトウエアが表示するダイアログに対して、ユーザーが意図しないボタンを押させること。例えば、ある操作の可否を求めるダイアログに対して、ユーザーが「拒否」と押したつもりでも、実際には「許可」を押したことになる危険性がある。
Flash Playerにおいては、「カメラとマイクへのアクセス」確認ダイアログにおいて、「拒否」ボタンを押したつもりでも、実際には「許可」を押したことになって、攻撃者（悪質なWebサイト）にパソコンのカメラやマイクへのアクセスを許す恐れなどがある。
このため同社では2008年10月7日に、設定変更による回避策を公表。そして今回、脆弱性を修正したFlash Player 10（正式なバージョンは「10.0.12.36」）をリリースした。最新版では、設定変更をしなくても、クリックジャッキングの被害に遭う恐れはない。
最新版では、Webブラウザー「Firefox 3」のプラグインで発生する問題も解消した。Firefox 3でFlashの動画（FLV形式のビデオなど）を再生すると、数秒後に再生が止まる場合があるという。この問題は「Firefox／Flashバグ」などと呼ばれ、一部のユーザーの間では話題になっていたとされる。
Flash Player 10は、同社のWebサイトからダウンロード可能。対応OSは、Windows／Linux／Mac OS X。Solaris版は2008年末までに公開する予定。対応ブラウザーは、IE／Firefox／Opera／Safariなど。
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追記です。Flash Player１０ クリックジャッキングに対応しているようです。対応早いですね、Adobe。
2008/10/15
米アドビシステムズは10月15日、マルチメデイア再生ソフトウェア「Adobe Flash Player」の最新バージョン10を正式リリースした。米マイクロソフトが「Microsoft Silverlight 2」を正式リリースした翌日のリリースとなる。SilverlightとFlashはWebブラウザのプラグインとして動作し、対抗技術に位置付けられている。
米マイクロソフトは、10月10日の時点で「来週にはSilverlight 2を正式リリースする」と宣言しており（参考：Silverlight 2、来週ダウンロード提供開始へ）、その発表を受けて米アドビシステムズが対抗技術となるFlashの最新版を公開したという見方もある。
Flash Player 10は、従来の描画APIやファイルアップロード／ダウンロードAPI、ハードウェアアクセラレーション、クリップボードへの読み書きアクセスなどの機能強化に加え、主に以下の新機能を搭載した。
まずは、ネットワークの状況変化に自動的に対応し、通信品質（QoS）指標を利用したストリーミング機能。暗号化されたRTMFP（Real Time Media Flow Protocol）を利用して、メディア配信を保護することもできる。RTMFPは、TCP上でのRTMPと比べて安全性に優れたUDPベースのネットワーク転送手段といわれている。RTMFPのサポートは次期リリースの「Adobe Flash Media Server」を介して提供される予定。これらのストリーミング機能の強化はおそらく、同社のAodbe Media Playerにおけるストリーミング動画配信に大きな影響を与えるものと考えられる。
動的に音声を生成したり、ミキサーやシーケンサ、ゲーム用のリアルタイムオーディオ、オーディオビジュアライザなどのオーディオアプリケーションの制作も可能なサウンドAPIが追加。また、読み込んだMP3ファイルからオーディオデータを抽出し、サウンドバッファに供給するなどのローレベルの処理操作も可能にした。さらに、従来のADPCMやHE-AAC、MP3、Nellymoserオーディオに加え、高品質音声のオープンソースボイスコーデック「Speex」もサポートなど、音声面での機能追加も目立つ。
もちろん、画像や描画処理でも機能強化は行われている。2Dでデザインしたアセットを手軽に3Dへと変換、または3Dアニメーション化することが可能な3Dエフェクトもサポート。いままでActionScriptに詳しいユーザーや、サードパーティのライブラリを用いるユーザーにしか扱えなかったようなアニメーションも、3DエフェクトのAPIと「Adobe Flash CS4 Professional」の3Dツールによって、すべてのユーザーが利用できるという。
ActionScript 3.0テキストコンポーネントのライブラリや最新のテキストレイアウトエンジンを利用して“印刷品質”並みのテキストパブリッシングをWebでも実現できるとのこと。具体的には、複数のコラムにまたがる合字やインライン画像周囲の処理、双方向の文字配置、テキストの連結のサポートに加え、“縦書き”などが可能。また、デバイス内蔵フォントに、アンチエイリアスやスタイル、文字の回転を適用できる。加えて、オリジナルのテキストコンポーネントも開発可能。
Flash Player 10では、米アドビシステムズが独自に開発したプログラミング言語「Adobe Pixel Bender」をサポートした。これは「Adobe After Effects」の数々のフィルタおよびエフェクトに用いられているテクノロジでカスタムエフェクトやフィルタを作ることができる。
これらのエフェクトは、制作時にはAfter Effects CS4で、そしてライブ再生時にはFlash Player 10で使用できる。また、音声や数学関数などのデータを扱う際にも、これらを別途スレッドで非同期的に処理・フィルタ・ミックスできるという。Pixel BenderのツールキットはAdobe Labsより無償で利用可能だ。
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AdobeがFlash Player10をリリースしました。記事を読んでいくとリリースされたばかりのAdobe Creative Suite 4を使わないと駄目なような部分もあるようです。明らかにMicrosoftのSilverlight2を意識したこのリリース、市場はどちらに軍配をあげるのでしょうか？
マイクロソフト幹部がブログで述べたところによると、Windowsの次期版は開発コード名である「Windows 7」のままでリリースされる予定だという。
同社幹部のMike Nash氏がブログで述べたところによると、Windowsの次期版は開発コード名である「Windows 7」のままでリリースされる予定だという。リリースは現在、2009年末〜2010年初めとされている。
「簡単に言えば、Windowsの7回目のリリースだから『Windows 7』ということだ」
Microsoftは、10月末に予定されるProfessional Developer Conference（PDC）で、開発者に同ソフトウェアのプレベータ版を提供する予定。
Nash氏は、「わたしの場合、新製品のリリースで最も心が弾むのは、その製品を世界に向けて最初に開示する直前の時期だ。数週間すれば、われわれは、PDCとWinHECで、このリリースについて詳細に説明する。両カンファレンスの参加者には『開発者向け』プレベータを配布し、われわれがしてきたことを初めて広く深く見てもらうことになる」
Nash氏は、Windows 7のままとするのは「平易であるから」だという。
「Windowsの名称については、これまでずっとわれわれはさまざまなアプローチをとってきた」とNash氏は述べ、「『Windows 3.11』などのようにバージョン番号を使ったり、『Windows 98』のように年を使ったり、『Windows XP』や『Windows Vista』のように『希望を込めた』名前を付けたりしてきた。しかし、毎年Windowsの新版を出しているわけではないから、西暦はあまり意味がない。同様に、まったく新しく『希望を込めた』名前を付けるというのも、われわれがやろうとしていることに対して妥当ではない。われわれはWindows Vistaに込めた希望にしっかりと根ざし、次世代Windowsに向けてWindows Vistaのプラットフォームテクノロジに対する取り組みを発展させ洗練させようとしているからだ」と語った。
Windows 7に関して同社はほとんど何も明らかにしていないが、エンジニアリングチーフのSteven Sinofsky氏は5月のインタビューでドライバ構造と基盤はVistaと同じものを使用すると述べている。また、同社は、マルチタッチ機能についても述べている。
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まあ、他に名前がつけようがなかったと言う事でしょうか？安直な名前のような気がしますが。Microsoftの歴史でコードネームがそのまま製品名になった前例は無いんですが。しかし、売れていないVistaをベースにやはり作るんですね。ますます売れないような気がします。
論文で解説している方法では、WEPの基盤となっているRC4アルゴリズムに対する攻撃を強化。この結果、クラッキングにかかる時間が大幅に短縮され、54〜58秒の間に104ビットのWEPキーを、50％の確率でクラッキングできたとしている。
今回の発見のおかげで、ボタン1つ押せばWEPを10分足らずで破れるツールの登場が予想されるとビトー氏は言う。これは言い換えれば、無線LAN対応の会議室であろうと近所のコーヒーショップであろうと、通り魔的ハッキングができてしまうツールになる。
2008/10/10
マイクロソフトは来週中にもRIAランタイムの「Microsoft Silverlight 2」のダウンロード提供を開始する。10月10日に都内で開いた記者会見で発表し、機能概要を説明した。
Silverlight 2はRIA構築プラットフォームとしてWebブラウザ向けプラグインとして提供される。Windows、Mac OS Xの主要Webブラウザに対応する。Linux向けとしては、ノベル、マイクロソフトの技術協力を得て活動しているOSSのMonoプロジェクトが Silverlightのオープンソース版、「Moonlight」の提供を予定している。また、モバイル端末ではWindows MobileとSymbian OS（S40、S60）でのサポートがアナウンスされており、すでにWindows Mobile版ではSliverlight 2ベースのものが稼働しているという。
マイクロソフトでは、Webブラウザ単体でアプリケーションを実行できるフレームワークとして「ASP.NET AJAX」を、逆にローカルPCでネイティブ実行できるフレームワークとして.NET FrameworkのWPF（Windows Presentation Framework）を提供しているが、Silverlightは、そのちょうど中間に位置するフレームワーク。マルチメディア再生やGUIコントロールなど、Webブラウザ以上の表現力が求められる用途で、クロスプラットフォーム、クロスブラウザでの提供が求められる場合に有効なフレームワークとなる。ボタンやスライダバーなどGUIコントロールは40種以上提供する。
Silverlight 2では、.NETのサブセットを搭載している。バージョン1のSilverlightでは、JavaScriptのみのサポートだったが、 Silverlight 2からは、.NETのCLRおよびDLRにより、Visual Basic、C＃、IronRuby、IronPythonの利用が可能になった。プレゼンテーション層を規定するXMLベースのマークアップ言語「XAML」についても、SilverlightのXAMLはWPFのXAMLのサブセットとなっている。XAMLを含むプロジェクトファイルは Visual Studio、Expression Blendの双方から開くことができ、画面やボタンをデザインするデザイナと、ロジックをコーディングする開発者の連携がスムーズに行えるという。
新たに、H.264やAACといったフォーマットをサポートするDRM（デジタル著作権管理機能）、「Microsoft PlayReady」を搭載する。バージョン1のSilverlightではWindows Media DRMを用いていたため、DRM付き動画をMac OS X上で再生ができないという課題があったが、Silverlight 2によってクロスプラットフォームでのDRM動画ストリーミング環境が整うことになる。ストリーミングでは、IIS7との組み合わせでWebプレイリストやネットワークの回線状況に応じて適切なビットレートで再生する「アダプティブストリーミング」の機能が利用できる。
「Deep Zoom」と呼ぶAPIも新たに追加した。ビットマップ画像を用意するだけで、マウスホイールを使ったスムーズな拡大・縮小によるインターフェイスを実現できるという。例えばサムネイルを大量に並べた全体表示の画面から、ユーザーのアクションによってより小さな部分へと拡大率を連続的に上げていく、というアプリケーションが作成できる。
Silverlightはアドビ システムズのFlashやFlex、サン・マイクロシステムズのJava FXと競合する技術。DRMやコーデックなどマルチメディア関連で課題があるものの、強力なRIAフレームワークへと進化しつつあるHTML 5＋JavaScriptとも技術的には競合する。
Silverlightの強みは.NETと同等のスキルセットやツールで開発ができること。すでに.NET開発を取り入れている企業であれば、比較的容易にSilverlight対応のアプリケーションを開発できる。
国内ではこれまでにUSENが提供する無料動画サービス「GyaO」でSliverlightが採用されているほか、10月10日には、ビッグローブ、楽天、ヤフーなど国内企業7社がSilverlight 2を活用したサービスやアプリケーションを展開していくと発表した。
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私が注目しているSilverlight2.0の正式版が来週リリースされるようです。搭載できるブラウザは何なのか明確にはこの記事では書いていませんが、Silverlight 1.0ではIEとFirefox2.0がサポートされていました。AppleのSafariやGoogleのChromeにも対応してくれると嬉しいんですが。
あなたがはじめてコンピュータに触れたとき、どんな記録メディアを使っていただろうか。年齢がバレてしまうが、筆者がはじめて触れたコンピュータのメディアは、カセットテープだった。データは「音」として録音されており、テープレコーダーを使って読み書き（録音）していた。ラジオを通じてゲームのプログラムが放送される、といった時代だった。わたしが通っていた大学の近くには「貸しソフト屋」があり、ソフトが入ったカセットテープをレンタルしていた。そしてこの貸しソフト屋こそ、創業して間もないソフマップだった。
当時はまだ、8ビットの時代。パーソナルコンピュータ（PC）という言葉でコンピュータを呼ぶようになったのは、ちょうどこのころのこと。「マイコン」と呼ぶ人も多かった。これらの8ビットマシンはビジネスに使われることはなく、完全にホビーユースだった。企業システムで使われているコンピュータでは、穿孔テープやパンチカードがまだ存在していた、そんな時代だった。
8ビット全盛時代後期の1980年代前半には、最新のリムーバブルメディアとしてフロッピーディスクが使われ始める。フロッピーディスクは、 1970年ごろにIBMによって開発されたものであり、最初の容量はわずか128KB、大きさは8インチもあった。さすがにこのサイズのものはPCで使われることがなかったが、1970年代後半に生まれた5.25インチのフロッピーディスクによって、以後約20年にわたるフロッピー時代が幕開けることになる。
フロッピーディスクがメディアにおけるスタンダードの地位を確固たるものにした要因は、16ビットPCに採用されたことだった。当初の16ビット PCは、5.25インチのフロッピーディスクドライブを標準で備え、そこにOSの入ったフロッピーディスクを差し込んでブートさせていたのだ。ハードディスクはまだ生まれたばかり。あまりにも高価であり、PCに使えるようなものではなかったので、当時のPCにとってフロッピーディスクは唯一の外部記憶装置だった。
ビジネスの現場にPCが普及し始めるのも、このころ。日本では、NEC PC-98シリーズがデファクトスタンダードへの道をひた走っていた。はじめての32ビットPCが登場するころには、5.25インチのフロッピーディスクを標準で2台搭載するものが主流になり、一方にOSとアプリケーションが入ったディスクを、もう一方にデータが入ったディスクを入れて使うことが一般的だった。このころの5.25インチフロッピーディスクは、容量が1.2Mバイトの2HD（両面高密度）と呼ばれる規格のディスクが主流だった。
なお、この当時、フロッピーディスクには幾つもの呼び名があった。大学でIBM 5550を使っていたわたしが最初に教わったのは「ディスケット」という呼び名だった。これは、IBMを中心に米国でよく使われていた単語だ。日本では、JIS規格などに「フレキシブルディスク」という呼び名も使われていた。
5.25インチが誕生してからほどなくして、3.5インチのフロッピーディスクも誕生した。8インチや5.25インチのフロッピーディスクとは違い、3.5インチのフロッピーディスクはハードカバーのジャケットを身にまとい、磁気記録面を保護するシャッターがあった。この3.5インチフロッピーディスクは、ソニーが中心となって開発したもの。当初は、8ビットPCの最終形態であるMSX、GUIを備えた新しいコンピュータとして注目されたアップルのMacintoshなどに採用されたが、次第に16ビットPCや32ビットPCでも主流になっていく。
IBMとマイクロソフトからDOS/Vが発表され、Windows 3.初めから始まる本格的なPC/AT互換機時代になると、3.5インチのフロッピーディスクが完全に主流となる。ただし、3.5インチのフロッピーディスクは、PC/AT互換機では1.44Mバイト、PC-98シリーズでは1.2Mバイトと相互に互換性がなかった。そこで、共通に読み込み可能な720KBの2DDフロッピーディスクがデータの受け渡し用途に使われることも多かった。また、ファイルシステムが異なるMacintoshとPCの間でデータをやり取りするために、DOS上で Macフォーマットのフロッピーディスクを読み書きできるアプリケーションなども誕生し、ネットワークが十分に普及する前のオフィスでは大活躍だった。
ところが、ハードディスクの本格的な普及と、データの大容量化が進むにつれ、フロッピーディスクは容量の面で不利になっていく。1990年代の後半になると、フロッピーディスクの置き換えを狙ったスーパーディスク（LS-120）など、3.5インチのフロッピーディスクとほとんど同じ外形の大容量フロッピーディスクが登場する。また、フロッピーディスクと同じく、磁気媒体をジャケットでまとったアイオメガのベルヌーイディスク、その発展系のZipが登場する。
容量100MバイトのZipだけはそこそこ普及した（90年代後半、Power Macintoshにも標準搭載されていた）が、大容量フロッピーディスクが市場に広く受け入れられることはなかった。こうしたフロッピーディスクに代わってリムーバブルメディアの主流になったのが、CD-R/RWやDVD±R/RWなどの光ディスクだった。さらに最近は、USBメモリがリムーバブルメディアのスタンダードになってきた。一部のソフトウェアパッケージでは、CD-ROMやDVD-ROMではなく、USBメモリがメディアとして採用されるまでになっている。
急速に衰退したフロッピーディスクは、今ではほとんど使われることがなくなった。1998年に当時世界的にもトップクラスのシェアを持っていた花王がフロッピー事業の撤退を発表してからディスク生産メーカーは減り続け、2008年には三菱化学メディアも生産を終了すると発表した。ソニーや日立マクセルはまだ細々と続けているが、市場で果たすフロッピーディスクドライブの主な役割がOEM版（DSP版）Windowsを買うための抱き合わせ商品になってしまった今、フロッピーディスクが消えるのは時間の問題かもしれない……。
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私が始めて見たPCは富士通の奴で電気工学科に通う友人のもので、媒体はカセットテープでした。社会人になって初めて触ったPCはとりあえずハードディスクはあって、４０MBで大容量でした。フロッピは８インチが主流でオフコン（オフィスコンピュータ）で使っていました。その頃は、LANが出始めで NovellのNetwareでLANが組まれていました。
フロッピ無くなっちゃうんですね。私のメインマシンにはちゃんと3.5インチフロッピディスクドライブがあります。次買う時もフロッピディスクドライブ有りのを買う予定です。フロッピ、それはそれで便利なんですがね。
AAC 曰く、
日経ITproの記事によると、国内でのメインフレーム技術者不足が問題になっているそうだ。
日本は海外に比べてメインフレームの導入数が多く、いまでも出荷金額ベースで国内サーバー市場の4分の1ものシェアを占めているそうだ。しかし、メインフレームに精通した技術者は60歳の定年を迎え始めており、技術者の不足が顕在化してきたとのこと。
ベンダーは、定年後の再雇用で技術者不足を補おうとしていたが、「体力的にきつい」や「給与が下がる」ために多くの技術者が再雇用に応じなかったそうだ。またメインフレームは枯れた技術であるため、興味を持つ若手が少なく育成が難しいとのこと。メインフレームができる派遣技術者の数も減っているということで、この問題の解決は難しいようだ。
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前にカリフォルニア州でCOBOL技術者が少なくてプログラムの変更ができないという記事を書きましたが、日本でもメインフレーム系、つまりはCOBOL やJCLを書く技術者が深刻に不足しているようです。3月までやっていた案件がCOBOL系の仕事だったんで、まだまだ需要はあるんだな、と思っていましたが、深刻な問題になっているとは思いませんでした。
あちこちのブログで騒がれているのとは逆に、MicrosoftはOEM版Windows XPの「ダウングレード」ライセンスを6カ月延長していない。
Microsoftが実際にしたのは、OEMにWindows XPメディアを来年6月30日まで提供すると同意したことだ。わたしが言葉遊びをしていると非難する人もいるだろうが、そうではない。これは報道の正確さと呼ばれるものであり、ほとんどの人は誤解をしている。
ブログ界は週末、うわさされていたダウングレード権延長をめぐって興奮と冷笑と非難で沸いた。誰もがMicrosoftに指を左右に振って「だからVistaは駄目だって言っただろ」と言っているようだった。複数のOEMが1月31日以降もWindows XPを提供し続けたがっていることに疑いはないが、そのために延長は必要ではなかった。
ダウングレード権については、次のようなクレイジーな都市伝説がある。
これは誤りだ。Microsoftは以前からOEM版Windowsのダウングレード権をボリュームライセンス経由で提供していた。 Windows XP Professional OEM版はWindows 2000にダウングレードできる。同様に、Windows Vista BusinessとUltimateはWindows XP Professionalにダウングレード可能だ。Microsoftのダウングレード権ファクトシートによると、Windows XP Proは購入者または「エンドユーザーから許可を受けたOEM」がVista BusinessまたはUltimate向けライセンス付きPCにインストールできる。
ダウングレード権に期限切れはない。少なくとも、現行OSが提供されている間は。わたしは昨日MicrosoftのPR担当者2人と「延長」という言葉のニュアンスについて話をしたが、公式の回答は以下のような弱々しいものだった。
Windows Vistaに移行する顧客が増える中で、われわれは彼らが自信を持って、できるだけスムーズに移行を実施できるようにしたいと考えている。ダウングレードメディアを提供する期間をもう数カ月長くすることは、小規模企業顧客に1対1のカスタムサポートを提供するWindows Vista Small Business Assuranceプログラムと同様に、そうした取り組みの一環だ。
わたしはこの回答に不服だった。市場の状況に見合うものではないからだ。多くのOEMはWindows XPダウングレードメディアをコンシューマーPC向けに提供している。そこでもう一押ししたが、その回答も同じくらい不満が残るものだった。
一部のパートナーは、顧客がWindows Vistaに移行する間、適切なメディアで彼らをサポートできるようにしたいと思っている。アップグレード前のアプリケーションテストが長引くことがあると知っているからだ。すべてのパートナーがこのオプションを提供しているわけではないため、顧客はOEMやシステムビルダーに詳しいことを問い合わせた方がいい。
いずれのコメントも不正確で、状況を十分に反映していない。確かにMicrosoftは主に企業向けにダウングレード権を提供しており、企業は相互運用性や資産管理のためにこの権利を行使している。IT部門は通常、組織のほとんどを1つのプラットフォームに統一しており、それは古いバージョンの Windowsの方が簡単だろう。
Windows Vistaで異なるのは――この点では批判派は的を射ているが――ダウングレード権がコンシューマーにも拡大され、長期間提供されることだ。DellなどのOEMがXPを提供するのは、顧客がそれを求めているからだ。さらにすごいのは、1月31日以後に起きることだ。新しいバージョンのWindowsが登場してから2年以上たっても、OEMがコンシューマーに積極的にダウングレード権を提供するというのは前例がない。
Microsoftは――わたしが知るところでは、一部OEMの要求で――Windows XPのインストールメディア提供を延長することを選んだ。延長期間は6カ月で、6月30日までとなる。この延長がなかった場合、OEMは新品PCと一緒に配布するXPメディアを買いだめしておいてダウングレードを提供するか、顧客はMicrosoftから直接メディアを要求してダウングレード権を行使できるだろう。
物流面では、MicrosoftがXPメディアの提供を延長するのは、以下の理由から賢明だ。
それから、Windows 7は一部アナリストの予測よりも早く登場する。7のリリース目標が2009年の年末商戦だとすると、6カ月というXPメディア提供の延長期間は、Microsoftが7を完成させるころに終わる。これはあくまでもわたしの予想だ。
一部では、MicrosoftがWindows Vistaをあきらめたとの声もある。ある意味ではその通りだ。Microsoftの「Windows. Life Without Walls」マーケティングキャンペーンはVistaを中心にしたものではない。もちろん、指を左右に振って「Vista. Walls Without Windows.（Vista。窓のない壁）」と批判する人もいるだろうが。
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なんかもの凄いわかりにくい文章ですが。元々VistaのOEM版にはXPへのダウングレード権はあって無期限だったようです。それがコンシューマー向けにもなっている、というところでしょうか？Vistaは本当に評判悪いですね。そのうち次世代Windowsが発売されるかもしれません。Vistaって何なの？
アメリカ国立標準技術研究所（NIST）のTech Beatに、電気うなぎの発電機構が人工細胞を使って改良可能で、給電に使える可能性があるという報告が掲載されている（記事、Nature Nanotechnologyに掲載されたアブストラクト）。NISTのページには、発電モデルのイラストもある。
この記事によると、人工細胞は自然のものと比べて40%以上のパルス出力の向上が可能で、別のモデルではピーク電圧を28%向上できるという。また、4mm立方程度の蓄電用の人工セルを置くことで、継続して300マイクロワットの出力が可能になるそうだ。
エネルギー源を体内の砂糖や脂肪として、人工臓器や小型機器の給電などに使っていく研究の1つで、今回は「できた！」というものではないが、実現性もありそうで、期待半分、怖さ半分である。
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今回はネタ的でできたと言うより可能性に言及している報告についてです。人体内部で発電できて、人工臓器等に給電できるようになると良いですね。あるいは、モバイル機器を自分の体で充電できるようになるかも？？
シリコンウェハー上に微少な太陽電池（幅50μm×長さ1.5mm×厚さ15μm）を形成し、それらを柔軟な基材に印刷（転写）・配線する方法が開発されました（Technology Reviewの記事、論文のPDF）。その太陽電池の柔軟性は鉛筆に巻き付けられるほどで、さまざまな製品への実装が可能だそうです。
開発したRogers教授によると、発電効率と柔軟性を両立させるには15〜20μmくらいの厚さがちょうどいいそうで（通常のシリコン電池の厚さは 150〜200μm程度）、必要なシリコンの量が少ないため原料費も抑えられるとのこと。このシリコン電池単体の発電効率は12％程度ですが、シリンダー状の集光装置の層を加えることで発電効率を約2.5倍に高めることができ、通常の太陽電池に劣らない発電効率が得られるそうです。
これまでは屋根に乗っけるくらいしかできなかった太陽電池パネルですが、将来的には補助電源としてあらゆる製品、場所に設置されるようになるのかもしれません。
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鉛筆に曲げられて、従来の太陽電池に劣らない新しい太陽電池が開発されたようです。これで、太陽電池があらゆる日常に登場してCO2削減に一役買ってくれればいいですね。
マイクロソフトは、大手PCメーカーに対して、「Windows XP」を一部「Vista」マシンに同梱すること、および、工場でXPにダウングレードしたVistaマシンを販売することを6カ月間延長した。
大手PCメーカーは、XPを販売することはできないが（超低価格マシンは除く）、XPディスクを同梱した「Vista Ultimate」および「Vista Business」マシン、または、工場でWindows XPにダウングレードしたVistaマシンを販売することができる。
このオプションは2009年初旬の終了が予定されていた。これは、MicrosoftがWindows XPメディアの供給を1月31日以降停止することを予定していたためだ。しかし、同社は、ディスクを7月31日まで提供することを明らかにし、オプションを6カ月延長した（アップデート：また、PCメーカーは、工場でダウングレードしたマシンをオンラインで販売することもできる）。
CNET Newsに向けた声明でMicrosoftは、今回の動きについて努めて平静を装った。
Microsoftは、「さらなる顧客がWindows Vistaへと移行しているが、顧客が自信を持って移行を進め、移行が可能な限り円滑になることを確実にしたい、とわれわれは思っている」と述べる。「ダウングレードメディアをさらに数カ月間提供することは、このコミットメントの一部であり、一対一でカスタマイズされたサポートを小規模顧客に提供する『Windows Vista Small Business Assurance』プログラムの一部でもある」（Microsoft）
大手ではなく、Microsoft関係ではシステムビルダーとして知られるメーカーは、Vistaダウングレードを必要とせずにXPを販売できる。しかし、このオプションは終了日が1月31日と決まっており、Microsoftによると延長はないという。
Microsoftは、Windows XPの販売を6月30日に終了しているが、小売店での在庫がある限り提供を可能としている。同OSはしばらくの間、Amazonにおける販売1位となっており、一部種類のXPは現在でも同サイトにおけるソフトウェア売り上げトップ25に入っている。
XPディスクに関する6カ月延長は、技術ニュースサイトThe Registerで当初報じられた。
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やはりというか、Vistaは人気が無いんですね。MicrosoftはVistaの営業戦略での失敗をそろそろ認めるべきだと思うのですが。これからもXPの需要は続くと思います。
2008/10/06
チェプロは10月6日、Visual BasicやC++で開発された業務アプリケーションをインターネットに対応させる開発ツール「WAOtech」（ワオテク）を発売したと発表した。クライアント／サーバシステムのレスポンスや操作性を損なわずにインターネット環境で利用できるようになるという。
WAOtechは、ロジックを埋め込んだアプリケーションサーバとクライアントの間で通信を行う通信モジュールを自動生成する機能がある。この通信モジュールを使うことで、業務アプリケーションのクライアント画面を構成するテーブルの一部だけを、サーバとやりとりすることが可能になる。Webブラウザを使うWebアプリケーションなどと異なり画面やデータ全体を通信する必要がなく、高速なレスポンスを維持できるという。
「WAOtech」で開発した業務アプリケーションのクライアント業務アプリケーションをインターネット対応にするには、まずWAOtechを使ってインターフェイス用のDLLを生成する。サーバ接続、データベースのレコード定義、プログラムのコンパイルという3ステップでDLL生成が可能。次にこのDLLを組み込んだクライアント・アプリケーションを.NET Frameworkで開発する。ユーザーから見た利用形態はクライアント／サーバシステムと同じ。チェプロの代表取締役社長福田玲二氏は「簡単な設定で手持ちの資産がリッチクライアント化できる」と話した。
開発ツールのライセンス価格は19万8000円（税別）。クライアントライセンス価格はユーザー当たり1万5000円。ERPなどのパッケージベンダへのOEM提供のほか、ユーザー企業、システムインテグレータへの販売を狙っている。2009年度には海外でも発売する予定。2011年度末までに 65社への販売を目指す。
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ちょっと混乱してますが、Microsoft Visual Stuido 6で開発されたソフト資産を、.NET Frameworkで使えるようにするツールのようです。Microsoft Visual Studio 2003/2005/2008が無くても使えるようにするツールという事でしょうか？未だにかなりのVisual Studio 6で作られたVB、VCソフトは沢山あるのでそれを.NET Framework／インターネットに対応させるという意味でしょうか？あまり、最近のVisual Studioに詳しくないので憶測で書いていますが、Visual Studio 2003/2005/2008を使わなくて良いのなら、それだけでこのツール分の値段（Visual Studio Professionalの場合）になりますから、その後の改造作業が要らない分だけ安く上がるというところでしょうか？
あるAnonymous Coward 曰く、
本家「How Big Should My Swap Partition Be?」より
SWAPに8GB割り当てるのに全く問題がないHD容量があればいいが、例えばUMPCのようにメモリ容量に対するHD容量があまり大きくないような場合はどのようにすればいいのだろうか？またHDではなく、SSDしかないような場合はどうだろう？/.Jの皆様のswap割り当てルールはやっぱり「RAM の2倍」でしょうか？過去10年、自分より知識のある人たちに「swapにはどれだけ割り当てればいい？」と聞くと、皆同様に「RAMの2倍に設定しておいて、あとは考えなくていいよ」と答えてくれた。確かに昔は深く考えるようなことでもなかったように思う。RAMが128MBならswapは256MBにしておけばよかった。でもいま自分のノートPCに載っている4GBのRAMを考えると、8GBのswapって本当に必要？と考えてしまう。
デスクトップのswapには本当はどれ位割り当てるのがいいのだろうか？「RAMの2倍」ルールは今も当てはまるだろうか？このルール、これからもずっと有効なのだろうか？
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私のVistaでは、メモリ（RAM)２GBで、ｓｗａｐ（仮想メモリ）２ＧＢが自動的に割り当てられていました。皆さんのＰＣではどうですか？
最近のITトレンドを牽引している企業のサービスにはある共通項があります。それは、どの企業も強いサービスを持っていると同時に、サービスを支える自社のインフラの強みを、外部の面白いアイデア（サービス）を取り込む仕組みとして活かしているということです。
Googleの"App Engine"、Appleの"App Store"、アマゾンの"EC2"、SalesForce.comの"AppExchange"といった、そうそうたるサービスを持った企業が外部サービスを提供するプラットフォームとしての機能も提供しているのです。狙いはただ一つ、次世代を牽引するサービスの青田買いなのです。つまり、彼ら自身、クラウドの可能性をはっきりとは把握できず、外部のアイディアを使ってマネタイズしようとしているのです。
という部分です。長文ですので、以下ははしょっていただいても結構です。クラウドコンピューティングは雲を掴む話、はっきりさせようとするから分からなくなる。
ご存じの通り、クラウドコンピューティングに関しては、研究者を初めIT業界の先駆者やITベンダーがこぞって取り上げています。2008年のバズワード大賞に間違いなくランクインするでしょう。
クラウドコンピューティングは、研究者、ITベンダー、利用者の思惑が交錯しているという意味でバズワードの典型例です。もちろん、それぞれの思惑や期待が違います。研究者はクラウドコンピューティングという概念の夢と理想を追いかけ社会貢献をしたい、ITベンダーは話題性のあるうちに商売にしたい、そして利用者サイドは何か恩恵にあやかりたいと思っています。
結果としては、社会的に影響力のあるITベンダーがその発言力にものを言わせて自社の製品にバズワードをなんとか絡み合わせて公表し、利用者サイドは何か恩恵にあやかれそうだと必死にITベンダーが製品ベースで語るクラウドコンピューティングを理解しようとしている、というのが実態ではないでしょうか。そして、こうしていく中で、異なる製品を持つITベンダーは独自の解釈を発展させることになり、クラウドコンピューティングの意味がどんどんぼやけていってしまう。いろいろな話を聞かされ利用者はさらに混乱するという構図です。
クラウドコンピューティングは、対象とするエリアがとてつもなく大きい（大きそう）ため、市場はかなり大きい（大きそう）な訳で、商売人としてのITベンダーにとって格好のターゲット。なので激しいアピール合戦が巻き起こってしまっているのです。
まず最初に理解しなければならないのは、クラウドコンピューティングは来るべき理想を多分に含んだ概念、それが何かについて現時点では誰も明確な答えはもっていないという事です。
今、クラウドコンピューティングといえば、GoogleのCEOエリック･シュミット氏の名前が思い浮かぶでしょう。CEOという肩書きから経営者のイメージが強いのですが、彼はパロアルト研究所、ベル研究所出身の超一流の研究者です。バランススコアカードなどを使って経営をバリバリ行うというタイプではなく、夢を持った経営者です。Googleは夢を、未来を先取りしながら実現していく会社なので、CEOに求められる気質も一般の企業とは違っているのでしょう。そんなエリック氏が発言している事もあってGoogleの今の姿が、イコールクラウドコンピューティングの姿と解釈されがちですが、シュミット氏の発言を聞く限り、今のGoogleはあくまでクラウドコンピューティングの出発点であり、一部であると解釈すべきでしょう。彼自身も明確なクラウドコンピューティングのあるべき姿は示していません。むしろ、現時点では誰も示せないことを一番知っているのが彼なのかもしれません。
それでは、現時点で経営者はクラウドコンピューティングをどう理解すればよいのでしょうか？最初に理解すべきは、現時点でクラウドコンピューティングには実体がない、ということです。
まずは基本的な構成を理解しましょう。
クラウドコンピューティングは4つの構成要素から成り立っています。
ひとつずつ解説しましょう。
まず、クラウドコンピューティングの実行基盤となるクラウドの部分です。ITベンダーの製品はここに集中しているので、一番盛り上がっている部分になります。たとえば、IBMのBlue Cloudなどですね。
ここは、大量のデータを高速処理し、世界中の端末にサービスを提供するためのエンジンとなる部分です。サービスの満足度を落とさないための高いパフォーマンスと信頼性が要求されますし、無制限の設備投資をするわけにもいきませんのでコストを抑えるための技術も必要です。Googleは検索技術を柱に、メールや地図など、魅力的で世界中からアクセスできるサービス群を構築しており、現時点でのクラウドコンピューティングのお手本でしょう。
その時、技術的なポイントとなっているのが仮想化技術です（仮想化については次回解説します）。そのほかクラウドを支える技術としてSOA、グリッドや仮想化データセンターなどがありますが、これらの技術は必須ということではありません。
順番が前後しますが、次は端末です。ここは将来の可能性が大きく、楽しみなところでもあります。
端末はサービスとユーザのインターフェイスとなる重要な部分。最近では、iPhone等の次世代スマートフォンの登場で携帯端末でのサービスとPC でのサービスの境界線がほとんどなくなりました。また、WiiやDS、PS3やPSPなどといったゲーム機もインターネットに接続され新たな領域の端末として期待されます。次世代DVDと呼ばれるブルーレイもインターネット接続でのコラボレーションサービスが開始されていますので、ブルーレイ再生機、さらにはそこに接続されたTVも新しい端末と言えるでしょう。さらに先の話になりますが、ネット家電が普及すれば、家電製品も端末の仲間入り。とても期待感が高まりますね。Googleも自社で開発した"Android"プラットフォームの携帯電話“G1”を発表し、携帯の領域に進出を開始したのは記憶に新しいところです。
ネットワークのさらなる高速化と信頼性向上は、端末が処理できるデータ量を飛躍的に向上させるでしょう。このエリアは通信キャリアが積極的な製品展開を進める部分です。携帯系では3G、さらに次にくる4Gネットワークを中心に、固定系では携帯通信網の統合も含めてNGNが目玉となっていくでしょう。
構成要素で一番重要なのがサービスの内容と質です。経営層として知るべきは、自身がユーザとしてどんなサービスを受けられるか、それによってどんなメリットがあるのか、そして満足できる質が提供されるのかという点であり、決して最新のIT技術でも超高速ネットワークでもありません。あくまでサービスです。
最近のITトレンドを牽引している企業のサービスにはある共通項があります。それは、どの企業も強いサービスを持っていると同時に、サービスを支える自社のインフラの強みを、外部の面白いアイデア（サービス）を取り込む仕組みとして活かしているということです。
Googleの"App Engine"、Appleの"App Store"、アマゾンの"EC2"、SalesForce.comの"AppExchange"といった、そうそうたるサービスを持った企業が外部サービスを提供するプラットフォームとしての機能も提供しているのです。狙いはただ一つ、次世代を牽引するサービスの青田買いなのです。つまり、彼ら自身、クラウドの可能性をはっきりとは把握できず、外部のアイディアを使ってマネタイズしようとしているのです。
あるAnonymous Coward 曰く、
10月1日、GIMP 2.6.0がリリースされました。公式サイトではソースtarballのみが公開されていますが、Gimp-WinプロジェクトではすでにGIMP 2.6のWindows用バイナリも公開されています。
GIMP 2.6はユーザーインターフェイスの大幅な改造や画像処理ライブラリである「Generic Graphics Library（GEGL）」との試験的な統合など、興味深い改良点が多く含まれています。まず大きな変更点として、ツールボックスウィンドウからメニューバーがなくなった点があります。いままでのGIMPでは、ツールボックスウィンドウと画像編集用のウィンドウの両方に重複してツールバーがありましたが、これが画像編集用のウィンドウのツールバーに統一されました。これにより、画像編集用のウィンドウがGIMPのメインウィンドウとなり、たとえばタスク切り替え時などの挙動がより自然になります。
また、GEGLの統合により、GIMPの内部処理は32ビットの浮動小数点演算により行えるようになりました。デフォルトでは従来と同じ8ビットでの処理を行いますが、ユーザーが設定を切り替えてGEGLを有効にすることで、32ビットでの処理が行えます。そのほか、GIMP用のスクリプト言語であるScript-Fuの改善などを含む、多数の変更が加えられています。
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Photoshop並の機能を持っているけど、イマイチ知名度が無くて使われていない、GIMPの最新版がリリースされました。このソフトはタダなんですよ、タダ。だけどイマイチ知名度が無い。私はダウンロードして入れてみようかと思っています。皆さんもいかがですか？
マイクロソフトの最高研究戦略責任者であるC・マンディ氏が、クライアントとクラウドサービスを組み合わせ、バーチャルプレゼンスで構成される3D仮想世界である次世代の「spatial computing」について語った。
同氏はこの構想を次世代の「spatial computing」と呼び、その数々の特性として、メニーコアプロセッサ、並列プログラミング、シームレスな連結と生産性の高さ、コンテキスト認識とモデルベース、パーソナライズされ、ヒューマニスティックで適応性があること、3Dの没入型であること、音声、画像、ジェスチャーを利用していることを挙げた。
次に来るのは何か。MicrosoftのCraig Mundie氏の答えはspatial computingだ。Mundie氏はMicrosoft Researchの実例を挙げて、spatial computingのコンセプトを説明した。Microsoftは今後数カ月のうちに社内数カ所の建物で新しいバーチャル受付アシスタントをテストする計画だ。アバターの形をしたアシスタントは、1000万平方フィート（約92万9031平方メートル）に及ぶMicrosoft本社（ワシントン州レドモンド）のさまざまな場所に人々を運ぶシャトルの手配を支援する。
このシステムには、多数のマイクロフォン、自然言語処理が組み込まれ、これらによりアバターは相手の発言を聞き、リアルタイムで応対する。このシステムは、服装によって人を区別するようにプログラムされている。たとえば、スーツを着た人は訪問者の可能性が高く、シャトルに乗る可能性は低いとされる。
Microsoftのプロトタイプの受付アシスタントシステム。プロトタイプのシステムはリソース食いで、アイドル時でも8コアプロセッサの40％を消費する。Mundie氏は、このようなシステムは、ゆくゆくは地方の診療所で利用できる可能性があると述べた。
「数千ドルで、ロボット対話が可能なアシスタントを配置できる。これにはさまざまな可能性があり、人々はアプリケーションを開発し、人とコンピュータとの対話方法を変えることができる」（Mundie氏）
Mundie氏の別のデモでは、ライブウェブの未来を垣間見ることができた。同氏が演じたのは、ある店内で北西ネイティブアメリカンのアートを扱った雑誌の表紙をスマートフォンで撮影し、ホテルに戻って、「Microsoft Surface」テクノロジを搭載したテーブルにそのスマートフォンを置くというシナリオだった。すると、スマートフォンに保存された写真がテーブルに表示され、同氏はそれらをドラッグした。システムは画像を分析し、仮想ウェブ世界の次のステップとして、写真をどのように使うかを判断した。システムは雑誌のデジタル版を見つけ、Mundie氏は雑誌のページを閲覧しはじめた。同氏は、雑誌の美術品の画像から、その美術品が展示されている仮想世界のストアにたどり着いた。
3Dストアは「Photosynth」テクノロジとインタラクティブな操作を合わせた環境だった。Mundie氏は店内を「歩き」回ることができ、また、店員や妻など、いろいろな人たちと友達リストを使ってテキストまたは音声で会話することもできた。さらに、その美術品の動画を見たり、3Dモデルを回転させて、彫刻のさまざまな部分を鑑賞したりすることもできた。
次に、Mundie氏はスマートフォンを使った物理的な空間のナビゲーション方法を披露した。特定の空間にスマートフォンを向けると、バスの到着予定時刻や、ユーザーのプロフィールをベースに関心のある商品を置いている店舗など、地元の情報が表示された。
Mundie氏はこのデモをspatial computingにおけるクライアントとクラウドの能力を証明するものと位置づけた。「ローカルなデータサービスと一元化されたデータサービスを交互に行き来するものが必要だ」
spatial computingの登場で重要な役割を果たすのは、Microsoftの強みであるプログラミングツールだ。Mundie氏によれば、物理世界のサイバースペース版ともいうべき一種のパラレルワールドを作り出すには、誰もが継続的に貢献する必要があるという。センサとユーザーは無数のデータを生成するが、それには、より緩やかに結合された、分散した非同期の環境での同時性と複雑さに対処する必要がある。
「わたしたちのツールはこのレベルのシステム設計に対応するようにできていない。アプリケーションの作成方法におけるパラダイム変化が必要だ」（Mundie氏）
提供：Microsoft また、Mundie氏は、ソフトウェア開発は正式な工学の一専門分野になるほど成熟していないとも述べた。「システムの回復力はタスク次第ではない。高度に分散された同時システムによる並行プログラミング環境への移行を習得する必要がある。現時点では初期段階だが、これらの機能を実現するためには必要だ」
さらに、実世界を反映し、何十億人もの人たちが利用できるリッチな仮想環境を作るには、多くのプログラマーが必要になる。Mundie氏は、「100万人にこの方法を知ってもらうには、複雑さを覆い隠さなければならない」と述べた。同氏の目標は、人間と一緒に動作可能な、人間と同等の感覚を持つコンピュータをプログラムすることだ。「そうなれば、ナチュラルインターフェースを手に入れられる」と同氏は語った。
Mundie氏のデモは、ナチュラルインターフェース、シームレスなコンピューティングというBill Gates氏の夢の実現に少し近づいたことを示した。Microsoftにとっての課題は、研究室でのデモを拡張可能な実際の製品、サービスへと変えることだ。Windowsではなく、インターネットをプラットフォームとすることで、Microsoftは、spatial computingの構想を実現するための冒険の旅で、より多くのライバルとパートナーに出会うことになるだろう。
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天下のMicrosoftのコンピューター未来予想図です。3D仮想世界である次世代の「spatial computing」を実現するには、高スペックのクライアントPCが必要になりますね。また、実現するにはMicrosoftの技術に精通した沢山のプログラマーが必要、と読み取れます。私自身は、ＶＭＷａｒｅのクライアント版が一般客にも普及して、クライアントはあまり高スペックではなく代わりにサーバー側が高スペックになるような気がするのですが。まあ、「コンピュータの未来は予想しても当たらない。」気がします。
IPAは、「標的型攻撃メール」を受信したり、発信元をかたられた組織などからの相談を受け付ける窓口「不審メール110番」を設置した
標的型攻撃メールとは、「情報搾取を目的として特定の組織に送られる不審なメール」のこと。日本では「スピア型攻撃メール」などとも呼ばれる。
主にPDFや文書作成ソフトなど、添付ファイルを開くために必要なアプリケーションに存在する脆弱性を利用して、不正なプログラムをクライアント PCに送り込む手口で攻撃を行う。想定される被害としては、PC内のファイルが意図せずに外部に送信されることによる情報漏えいや、仕掛けられたキーロガーでIDやパスワードの情報を窃取されることによる不正アクセスなどがある。
標的型攻撃メールは、インターネット上の不特定多数を攻撃対象としたウイルスメールとは異なり、特定組織を攻撃対象としているため、発信者情報やメールタイトル、本文内容などからの悪意の判定が難しく、またウイルス対策ソフトの対応も遅れがちになるため、実際に問題が発覚する時点で被害が大規模になっているケースが多いという。
IPAでは、自分が受け取る心当たりのない添付ファイル付きのメールを受信した場合には、まず送信者の組織に問い合わせ、正規のメールであるかどうかを確認し、もし、正規のメールでないことが確認された場合には「不審メール110番」へ連絡するよう呼びかけている。IPAでは、調査の必要性の有無を判断し、必要に応じて一般への注意喚起や対策方法の公表などを行う。
IPAによれば、こうした標的型攻撃については、これまで組織だった情報収集や対策が十分に行われていなかったという。今回の「不審メール110 番」の設置により、国内の被害状況の把握を行うとともに、標的型攻撃メールの分析をもとにした啓発資料の発行や、セキュリティ対策ベンダーやアプリケーションベンダーとの情報共有による速やかな対策の実行、被害拡大の防止を図っていきたいとしている。
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迷惑メールの進化した「標的型攻撃メール」が社会問題化しているみたいです。主に企業を狙ったものらしいので、メールアドレスのドメイン名とかを見て発信しているのでしょうか？どんどん巧妙化するネットのアングラ活動、IPAをはじめいろいろな機関が協力して全体的な対応をとらないといけないようになっているようですね。
